大本営は特殊任務機の存在に気づいていた
大本営の陸軍将校に堀英三という人物がいました。彼は情報分析のプロフェッショナルで、連合国軍の作戦に一定の法則性があることを見抜き、フィリピン決戦における連合国軍のフィリピン上陸の日時や規模や侵攻ルートなどをピタリと的中させました。そのため、彼は大本営において「マッカーサー参謀」という異名を持つようになります。彼は『敵軍戦法早わかり』という文書を書き記し、米軍への水際での突撃や夜間の銃剣突撃を行わない方が良いという情報を全軍に伝達しています。この伝達が活かされた事例に硫黄島の戦いがあります。
その堀英三の回顧録によると、大本営や陸軍特種情報部は連合国の暗号文を解読することは出来ませんでしたが、そのコールサインの符号に共通の法則があることに気付き、マリアナ方面のB29のかなり正確な数を把握していたようです。さらに彼らは特殊任務機の存在に気づいていました。
昭和19年末，田無にある陸軍中央特殊情報部(特情部)ではサイパン，グアム，テニアンに展開するB-29の編成・機数の情報をコールサインの規則性から推測することに成功していた．
それによるとサイパン駐留の機体には400番台，同グアム500番台，同テニアン700番台の符号を使用し，一飛行戦隊が112機で編成されているところまで突き止めていた．昭和20年5月，新たにホノルルからテニアンに600番台のコールサインが付せられたB-29が加わった．
この部隊は離陸する前にワシントンに直接打電するという極めて奇怪な行動をとった．
しかも不思議なことに，この戦隊の編成は10機～12機という極めて少数であることも判明した．
特情部ではこの謎の部隊機を「特殊任務機」と呼称し特に警戒して注視することになった．8月6日午前3時，この「特殊任務機」がワシントンへ短い電波を送っりテニアンを離陸したのを特情部は探知した．
無論内容は判らない．部内は大緊張をはじめたが，それ以後，午前4時に硫黄島の航空基地に対して「われら目標に進行中」の無線電話を発信したのち無線封止したのか，電波は一切出さなくなってしまった．大本営に原爆投下の知らせが届いたのは，その日の午後になってからだった．
特情部がスウェーデン経由で入手した暗号解読機で米軍暗号の解読に成功し，原文から「nuclear」の単語が現れたのは8月11日のことで，関係者は地団駄を踏んで悔しがった．（堀栄三著『大本営参謀の情報戦記』より要約）
この回顧録から、大本営では特殊任務機（原爆を積んだエノラ・ゲイ）の離陸に関して極めて厳重な注意を払っていたことが伺えます。この情報は8月6日のかなり早い段階で大本営中枢にも伝えられましたが、大本営側で全軍に特別警戒を伝達したり迎撃用の戦闘機を出撃させることはありませんでした（エノラ・ゲイは四国上空でレーダー照射を受け日本軍の戦闘機から攻撃を受けますが、この時飛び立った戦闘機は単機でした）。このことは、NHKスペシャル「原爆投下 活かされなかった極秘情報」においても特集されています。
活かされなかった極秘情報
また、大本営は、外国通信社からの記事で、ニューメキシコ州で新しい軍事技術の実験が行われたことについての情報も把握していました。今となってはの話であることは確かですが、日本軍も原爆製造計画を独自に立てていたので、これらの情報が全てリンクしていたならば、日本全土に対して特別警戒を呼びかけることは可能であったのではないかと推測することもできます。
しかし、この情報はリンクすることはなく、気象観測用のB29ストレートフラッシュ号が広島上空に到達した時、中国軍管区司令部が警戒警報を発令しただけでした。この警戒警報によって広島市民は防空壕などにいったん避難しましたが、20分後に警戒警報は解除されました。その後、新たにB29（エノラ・ゲイ）を発見したため、中国軍管区は警戒警報の発令を決定しますが、その警戒警報は間に合いませんでした。
もし大本営が特殊任務機の重要性を考えて、全軍への警戒通達やラジオなどで国民に呼びかけていたら、少なくとも警戒態勢が解除されて通常業務に戻った広島市民は、より長く壕などの遮蔽物に避難できていたかもしれません。また、エノラ・ゲイの迎撃用の戦闘機も単機ではなく複数機出して撃墜に成功していたかもしれません。しかし、すべての情報は大本営の中から出ることはなく、広島上空で原子爆弾が炸裂、63兆ジュールの熱線と爆風そして強烈な放射線によって広島市は壊滅しました。
原爆投下後の救援体制と通信体制
原爆炸裂のため、広島城付近に駐屯していた陸軍第九師団は壊滅しました。また、広島市の行政機能もほぼ機能を停止しました。宇品港の陸軍船舶司令部隊は爆心地から比較的離れていたため被害が軽く、ただちに消化艇を出して河岸部の消火活動に当たりました。また、陸軍船舶練習部にその日のうちに数千人以上の被爆者が運ばれ、手当を受けました。
中国軍管区司令部も大きな被害を受けましたが、コンクリート製の地下壕であったため生存者がいました。この生存者によって各軍区司令部に広島空襲の第一報が伝達されました。さらに呉鎮守府が大本営海軍部に広島が壊滅的打撃を受けたことを打電しました。NHKの広島市内の通信設備は壊滅しましたが、郊外の原放送所は鉄塔設備も含めて比較的無事であったため、報道各社の東京との通信連絡に使われました。
NHK広島放送局は爆心地に近かったため通信設備も人員も壊滅したはずですが、原爆が投下された直後、NHKラジオ広島放送局から、大阪放送局に援助を求める内容の放送がされたのを受信した、という証言が日本各地に残っている。声は女性で、内容は「大阪さん、大阪さん、こちらは広島放送局でございます。広島は壊滅いたしまして、電波が足りません。大阪さん、大阪さん、どうか電波を送ってください…」というもので、30分ほどで途切れて以降は聞こえなくなったといわれています。このラジオ放送の真相は明らかになっていません。
大本営による調査と発表
大本営は、呉鎮守府からの情報と同盟通信からの情報で、8月6日の昼頃には広島市が壊滅的被害を受けたことを把握し、日本政府に連絡しました。また、午後にはこの攻撃が原子爆弾によるものではないかという予測を立てています。しかし、大本営が広島市壊滅を発表したのは、8月7日の15時でした。このため、日本国民が新型爆弾によって広島市が壊滅したことを知ったのは、原爆炸裂から2日後の8月8日の新聞朝刊であったようです。
大本営発表（昭和二十年八月七日十五時三十分）
一、昨八月六日広島市は敵B29少数機の攻撃により相当の被害を生じたり
二、敵は右攻撃に新型爆弾を使用せるものの如きも詳細目下調査中なり
連合国はアメリカのトルーマン大統領の声明で8月6日中（日本時間の8月7日未明）に、日本に原子爆弾を投下したことを発表しましたが、この発表を受信したのは軍や報道社が中心で、日本国民に知らされることはありませんでした。
8月8日、大本営調査団と陸軍省広島災害調査班が、空路で広島に到着し、調査を開始しました。大本営調査団は、理化学研究所の仁科芳雄博士ら、日本の原爆開発計画「ニ号研究」のスタッフを含んだ原子物理学の専門家によって構成されていました。彼らは、日本赤十字広島赤十字病院の地下室でレントゲンフィルムが全て感光していること、土壌中からストロンチウム92やセシウム137が大量に検出されていること、被爆者の白血球が急激に減少していることを確認、残留放射線の観測を行い、その情報を東京の大本営に報告しました。
同じ8月8日、大本営は陸軍特種情報部の将校に対して、「原爆機を探知」したことを功績として賞詞を授与しています。この時点で、大本営は広島への新型爆弾は原子爆弾であったことを事実として確認したことを伺い知ることができます。
しかし、日本国民が報道各社から広島への新型爆弾が原子爆弾であることを知らされたのは、8月11日の新聞朝刊以降でした。8月9日には既に長崎に原子爆弾が投下されています。
8月7日に連合国から通告され、8月8日に大本営調査団も確認しているのに、国民に知らせたのが8月11日であったことは致命的な問題であったかと思います。もっと早く原子爆弾の情報が国民に開示されていたならば、長崎の被害はもっと抑えられたかもしれません。
最後に – 情報公開
大本営は特殊任務機の存在もニューメキシコ州の実験も知っていましたし、日本国内で二号研究で原爆製造計画を途中まで進めていました。しかし、その情報が広島への原爆投下時に活かされることはありませんでした。原子爆弾による都市の壊滅という未曾有の被害に対して、日本国民への情報開示が遅れ、日本国民が原子爆弾の存在を知ったのは、長崎にも原子爆弾が投下された後になってからのことです。
終戦直前の混乱期に起きたとはいえ、もっと早く情報が公開されていれば、長崎の被害も、そして広島の警戒状況も、もっと別な可能性があったかもしれません。広島への原爆投下も、爆心地付近での死傷率は99%を超えていますが、爆心地から170Mの至近距離にいながら燃料会館の地下室で作業していたため奇跡的に生存でき、1982年まで生きた野村英三さんという方もいます。地下に入ることによって、熱線などの被害を軽減できたのです。もしあの時、多くの方が地下壕に入っていたら…と思うと無念でなりません。
大本営の責任だけを一方的に断罪するつもりはありませんが、その情報公開の教訓が活かされないまま、日本は21世紀に再び甚大な原子力災害に見舞われることになりました。
